2012年2月2日付けの朝日新聞には、三菱東京ＵＦＪ銀行による「日本国債暴落シミュレーション」という、、、意味深な記事が発表されていましたが、、、

三菱東京ＵＦＪ銀行と言えば、２００９年、リーマンが倒産し、ＡＩＧの瀕死の状態など、国際金融が大揺れに揺れた時に、モルガン・スタンレーに９０億ドル！（9000億円）を出資、救済？してからというもの、

モルガン・スタンレーとの表面上での、お付き合い（提携）が公となり、三菱東京ＵＦＪ＋モルガン・スタンレー＝日米ロックフェラー混成部隊！という感じですが、
※モルガン財閥のネットワーク http://pipeo.jp/users/graph.php/1049

三菱東京ＵＦＪだけでなく、日本の金融機関の全ての全てというほど、ロックフェラーやロスチャイルドなどの国際金融財閥との資本関係があります。


そういう状況の中、この時期に、このような記事が唐突に出るのは、何らかの意図が含まれているのは確実です。

普通に考えて、このような記事を読んだ日本国債及び関連金融商品を大量に保有している人は不安に駆られてしまい、日本国債を手放そうとするはずです。

なので、普通、このような情報は公に出さないはずです。

まして、財務省がこのような情報を出すことを、普通なら、許すはずがありません…。

しかし、出した…。

何故、出した？？？



すなわち、国債売り手のメガバンクが、国債を保有する日本国民に国債を手放すよう誘導している可能性が高いのです。

では、何故、国債を手放すように誘導する必要があるのか…？？？

日本は、日本国債保有率が非常に高く、ギリシャなどと状況が全く異なりますんで、表面的には、金融危機にかんして、比較的安心感があります。（ご参照 http://www.news-us.jp/article/247816241.html）

そんな安心感とは、裏腹に、国内メガバンクは国債をさほど買わなくなり、替わって、これまで、日本国債にさほど興味がなかったような外資が買い増やしており、昨年９月末で、８.２％にまで増えてきているんです。
（ご参照　http://happy7878.seesaa.net/article/241903150.html）

怪しい動きです…。。。単に、日本国債に魅力があると考え、買い増やしをしているようには思えません。

国際金融財閥の、大きな大きな企むがあるとしか、私は思えません。。。


よくよく考えてみてください。

三菱東京ＵＦＪ銀行が発表した「日本国債暴落シミュレーション」って、国債を売っている銀行が、こういう記事を発表することこそ、本当、おかしいでしょう。。。

この発表のお陰で、国債を持っている人たちが手放していき、本当に暴落してしまうじゃないですか。

実際、すでに起きはじめていると思いますよ。。。


何はともあれ、日本国債の暴落を意図しているとしか思えません。

そして、暴落させ、、、

消費税を上げる道筋を作りたいのか？

あるいは、、、最悪なシナリオ、、、

日本国債の暴落を、待ってました！！！と、外資が一気に買い漁るって、手口ですね。。。

それが濃厚かな？？？

日本乗っ取り計画！！！？　

んんん～すでに大企業と言う大企業は、もう外資の資本がめちゃくちゃ入ってきているから、経済界、実業界は、すでに乗っ取られているようなものかもしれませんが、

今度は、国債ですか…、、、。

大量の円を持ってる外資は、その円を使って、日本国債を買い漁るつもりでしょうか…？？？

日本は自国の通貨で、自国の資産を持って行かれるのです…。。。

さらに！

外資は、日本国債を購入する際、リスク回避のために、CDS（Credit Default Swap）と言う保険商品を同時に買うんですが、

日本人には意外と知られていませんが、日本の国債は、なんと！！？　現時点で、すでに、リスクの高い国債ということになってるのですが、

暴落しちゃったら、日本国債のCDSの利率は、さらに高くなるのは必至です！

そして、これこそ、最悪のシナリオですが、、、
（んんん…、これ以上、書くのを止めようかな？　なんか、危なそう～）


日本国民が持つ日本国債があるのが、日本の強みでしたが、、、

「日本国債暴落シミュレーション」という情報によって、日本国債暴落、、、

外資が、日本国債を、CDS共に買い漁り、、、

そして、様々な手を使って、日本を国家破産に追い込む！！！！！

そして、本当に、日本が、国家破産したら…

利率の高い日本国債のCDSを持っている外資には、超莫大な保険料が入ってくるわけです！！！

日本経済は、破綻し、、、

外資は大儲けするのです。。。アメリカも、多くの国も、日本に借りていた借金をチャラにしてしまうでしょう。。。

日本には、敗北感だけ残り、何もなくなるのかもしれません。。。

食料も輸入できない、エネルギーも輸入できない、、、

世の中は大混乱する 可能性が出てくるのです。。。




なんか、おどしちゃったみたいでごめんなさい！

仮に、最悪のシナリオになっても、日本は、大丈夫だと私は思っています！！！

もしかしたら、最悪のシナリオになった方が良いかもしれません！

そして、金融鎖国しちゃって、

エネルギーはヘンプやフリーエネルギーで、

食料は、みんな、農業に参画して、自給して、、、

生きるために必要なもの（エネルギーや食料etc）は、実は、この日本、私たちがやる気さえあれば、いっくらでも自給可能なのです！

自然と共生する新しい社会を作ることも可能です！（その方が幸せになる人が増えると思います）

もちろん、国家破産とかなると、しばらくの間、世の中は混乱するでしょうが、

私たち国民が、生きるために、覚悟さえすれば、、、

何でもやるつもりがあれば、、、絶対大丈夫です！！！

死にはしません！生きて行けるだけの豊かさは、この日本には、まだまだあります！！！

海に囲まれ、緑豊かな、この日本は、大丈夫なんです！！！

私たち次第なだけです！！


そして、国民みんなで力合わせて、その大峠を越えることができたら、

ミロクの世（理想社会）が実現するのです！！！


最大のピンチは、最高のチャンスになるんです！

ではでは、またね！


下記はご参考に。。。

「いざとなれば売りまくる」　債権ディーラーも臨戦態勢　迫りくる日本国債暴落、恐怖のシナリオ！

2012年２月２日付けの「朝日新聞」で三菱東京ＵＦＪ銀行による「日本国債暴落シミュレーション」がスクープされ、話題になっています。
 「2016年にも10年物の長期国債の利回りが現在の1％から3・5％も跳ね上がり、国債の大暴落が始まる」という衝撃的な内容ですが、メガバンクによる同様の分析データを織り込んで、より詳細な国債暴落のシミュレーションを行なったのが、本書『国債クラッシュ』です。　取材と執筆は「たけしのTVタックル」「ワイド！スクランブル」などＴＶのコメンテーターとしても活躍する金融ジャーナリスト須田慎一郎氏。金融界のみならず、政界、官界をも網羅した人脈を駆使して情報を集め、国債大暴落の戦慄のシナリオを徹底検証しました。　実は「国債クラッシュ」はすでに始まっているのです。本書の内容からそれを裏付ける証言や情報をご紹介しましょう。

「大物官僚ＯＢや財界首脳は、内輪の会合では財政問題について『ハードランディングもやむなし』と発言している」
 「10年物国債金利は3％どころか、2％に上がれば国債は暴落状況となる」
 「メガバンクはリスクヘッジのために、すでに保有する国債をより償還期限の短いものにシフトしている」
 「震災後、外資は『東電売り』を仕掛けたが、それを突破口にさらに日本国債の売り崩しを狙っていた」──。

そして、最後に、メガバンク債券ディーリング部門幹部のこんな不気味な証言もあります。

 「いざとなれば保有する国債を売って、売って、売りまくる」──。

日本の危機は、三菱東京ＵＦＪ銀行の予測より、速いテンポで進んでいるのです。



日本国債の暴落そう遠くない？ メガバンクもしている「備え」
２月５日 J-CASTニュース

日本の国債暴落の可能性に言及した報道や議論がこのところかまびすしい。日本の借金総額は約1000兆円。このうち政府短期証券や財投債を含む国債は約900兆円超（2011年9月末時点、日本銀行調べ）をまかなっていて、急務とされる財政再建と成長戦略がうまくいかなければ、いつ長期金利が上昇（国債価格は下落）してもおかしくない状況になりつつある。

日本総合研究所の試算によると、今後金利が上昇して2019年度まで年3.0％で推移すると、利払い費だけで24兆3000億円に達する見通し。財政再建などが進まないと、さらに膨らみ、日本の「国家破産」が現実味をおびてきた。

■国債の保有期間が短くなっている

朝日新聞は2012年2月2日朝刊で、「三菱東京UFJ銀行が日本国債の価格急落に備えた危機管理計画を初めて作ったことがわかった」と報じた。

日本国債は9割超が国内で買われ、そのうち4割を銀行が保有。なかでも、三菱東京UFJ銀行は約42兆円を保有しており、国債を売買する債券市場への影響力も大きい。

三菱東京UFJは、「（資金運用の）シミュレーションは常に行っていますし、特別なことをしたわけではありません」という。

とはいえ、日本国債が「安全」とされるのは、同行など国内の金融機関が大量に保有しているからだ。ところが、最近は海外投資家の保有が増えている。

日銀によると、11年9月末の国債残高のうち、海外投資家の保有分は前年比30.7％増の75兆6769億円で過去最高を記録した。欧州の債務危機が背景に、海外投資家は「欧米諸国よりは安心」という理由で、積極的に日本国債を買っている。

それによって、これまで6％程度だった国債残高に占める海外保有比率は、8.2％という高い水準になった。

ただ、海外投資家が買っているのは期間1年以内の政府短期証券が中心。保有期間が短いほうが売りやすく、また他の金融商品に乗り換えやすいためだ。

さらに、日本総合研究所は「国債残高の累増をみると、調達期限の短期化傾向が著しい」と指摘する。日本国債は1980年度に、5割弱を長期国債（期間10年超）が占めたが、2011年度は15％以下に低下する見通しだ。

三菱東京UFJを含めた大手銀行は国債の保有残高を増やしてきたが、一方で長期から短期に借り換えている。平均残存年数が短くなり、日銀の調べでは99年度の5.4年が08年度に3.5年、11年度（11月末）は2.6年になるという。

これは大手銀行が、日本国債が暴落する可能性がそう遠くないタイミングであると考えていることを示す。償還までの期間が短いほど、金利が変動しても元本価格の変動を抑えられるからだ。逆に、2.6年なら保有リスクは減るだろうとみているともいえる。

■「財務省の脅し」という憶測も

国債暴落のきっかけになる出来事はいろいろと考えられる。社会保障と税の一体改革が頓挫して消費税が増税できなかった場合、世界が「日本が財政再建に失敗した」とみれば、いまのポルトガル国債やイタリア国債のように金利が急上昇する可能性がある。

あるいは国債暴落の一つの「指標」とされる経常収支が2016年に赤字に陥るとの予測もあり、それが国債暴落の引き金を弾くのかもしれない。

いずれにしても、日本国債が暴落して一番慌てるのが、国債を多く保有している銀行などの金融機関であることは間違いない。朝日新聞のトップ記事は、事態が切迫していたら、「パニック売り」のきっかけになりかねないので、銀行にとっては自らのクビを閉めることになるし、もし三菱東京UFJが本気で国債の残高を減らしたいのであれば、わざわざ注目されるようなことはしないだろう。

そんなことから、「消費税増税のため（財政が破たんして国債が暴落する）、いつもの財務省の脅しだろ」、「ヘッジファンドの（日本国債）売りをけん制したのでは？」といった憶測も呼んでいる。

以上。。。

では、また！！！